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2007年09月28日
世界で2番目に「肥満率」が高いのはスコットランド
世界の先進国において、「肥満」と診断される成人の割合が最も多いのはアメリカだが、2番目にスコットランドが挙げられたことを、スコットランド政府が明らかにした。
この報告によると、スコットランドでは「肥満」と診断される割合は、子どもでは男児で6人に1人、女児で7人に1人とされ、成人では男性で4人に1人、女性で5人に1人となっているという。また、肥満の割合が最も高い地域はオークニー諸島やシェトランド諸島、ウエスタン・アイルズ（ヘブリディーズ諸島）で、これらの地域で肥満もしくは体重過剰と診断される割合は、男性が全体の70％以上、女性が65％を占めているとされる。
肥満関連の病気でスコットランドが負担する医療費は、6年前には1億7,100万ポンド（約376億2,000万円）と試算されたとされ、現在では肥満が原因とされる高血圧は年間約50万件、脳卒中は年間5,000件以上、結腸ガンは全体の約30％を占める、年間約650件と報告された。
スコットランドでは子どもの肥満対策として、来年9月から学校の自動販売機でのお菓子や清涼飲料の販売を禁止すると共に、学校食堂でフライドポテトをメニューに出す回数を制限するなどの取り組みを実施する予定。これらの対策は子どもたちの健康に長期的な好影響を与えるとの評価を得ているが、さらなる取り組みとして、小学校の運動時間を、現在の週平均70分から週2時間に延長すべきとの提案も挙げられているという。
2007年09月23日
メタボの基準
メタボリック症候群（以下メタボ）の診断基準を見なおす動きが出ている。従来は、ウエストが男性は８５センチ以上、女性は９０センチ以上がメタボの条件だったが、新基準では、男性９０センチ以上、女性８０センチ以上に変更された。これで救われた男性も多いだろうし、不愉快になった女性も少なくないだろう。
そもそもメタボの基準は、国や学会によって異なる。たとえば、アメリカでは男性は１０２センチ、女性は８８センチまでＯＫだ。
従来の基準は日本肥満学会など関連学会が決めたもので、男性より女性の基準が大きいのは、世界でも例がなかった。新基準は、国際糖尿病連合が日本独自の調査で決めたもので、アジアの基準と同じである。
メタボは内臓脂肪を問題にしているので、特にウエストを重視しているが、身長を無視していることに、疑問を持つ人も多いのではないか。背が高ければ相対的にウエストも大きくなるし、小柄な人ならウエストが８５センチでも内臓肥満の可能性はある。
メタボに世間の関心が高いのは、健康で長生きを求める気持ちの表れだろう。みんなが頼りにしている基準が、学会によってまちまちでは困る。しかし、学会の決める“基準”や“正常値”は、もともとそういうものだと思っておいたほうがいい。いくら一所懸命に守っても、病気になる人はなるし、短命な人は短命だ。
健康はありがたいが、病気でも短命でも、よい人生や充実した生涯はあり得るだろう。検査や数値にばかり気を取られていては、せっかくの人生が、「健康のための一生だった」ということになりかねない。
肥満はソーダ類が原因、容器に警告記載を要求
米国人の肥満が増えた主原因に清涼飲料水のソーダ類が挙げられるとして、米国の消費者団体公益科学センター（ＣＳＰＩ）が、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、ロビー活動を続けている。同団体は、「ソーダはジャンクフードそのもの」として、学校現場からのソーダ追放運動なども展開している。
米農務省の統計によると、２０世紀半ばの米国人は、ソーダ類の４倍量の牛乳を飲んでいたという。しかし、現在ではその割合が完全に逆転。これと呼応するかのように、米疾病対策センター（ＣＤＣ）の統計によれば、肥満の割合は３０年前から倍増し、１０代の若者に限れば３倍になっている。
ハーバード大学の内分泌学者デイビッド・ルドウィッグ博士も、ソーダ類が肥満の元凶だと唱える。同博士は２００１年に米医学誌ランセットで、甘い飲料水が体重の増加と密接に関連しているとの研究報告を発表し、多くの肥満研究者に引用されている。
研究者や医師らがソーダ類を問題視する理由として、飲み物と食べ物では体の反応の仕方が違うことが挙げられる。
熱量が同じ量だとしても、飲み物を摂取した場合は咀嚼（そしゃく）が必要な食べ物よりも、糖分の吸収速度が速く、血糖値が急上昇する。
その結果、血糖量を下げる働きのあるインスリンなどが大量に放出され、この影響で血糖値が急降下し、さらに空腹感が増してしまう。
このことから分かる様に、同じ熱量のハンバーガーとソーダ類を食べたとしても、摂取熱量は同じであるにもかかわらず、ソーダ類の場合は満腹感が得られにくいばかりか、空腹感が促進される可能性がある。
ＣＤＣなどの統計によれば、米国人が１日に摂取する熱量のうち、約１０％がソーダ類由来となっている。
ルドウィッグ博士は、減量の最初の段階は「砂糖を多く含むソーダ類をやめて、水やダイエット用の飲料に変えること」と述べ、「ソーダ類をやめれば、体重は落ちる」としている。
ＣＳＰＩのマイケル・ジェイコブソン会長は、「ソーダ類はカロリーだけで、栄養も何もないジャンクフード。食事の中の爆弾だ」と強く批判し、清涼飲料水の容器に警告を記載するよう、政府に働き掛けている。
2007年09月20日
メタボ、脳にも影響
メタボリック・シンドローム（内臓脂肪症候群）の人はそうでない人に比べ、脳の老化などが原因とされる「白質病変」が見つかる割合が高いことを、高知大の清水恵司教授（脳神経外科学）らの研究チームが脳ドック検診のデータ解析で明らかにし、米国の神経学会誌に発表した。白質病変が進行すると、認知機能の低下や脳卒中が起きやすいという研究報告もあり、チームは「メタボの人は脳ドックで早期に発見したほうがよい」としている。
脳は、表面の灰白質と内側の白質に分かれる。画像診断で見つかる白質病変は、組織のすき間が広がって水分がたまり、血管が減った状態。血液の循環に障害があると見られている。
研究チームは、２００５年４月からの１年間に高知市の医療機関で脳ドックを受診した２８～７８歳の１０３０人のデータを解析した。
メタボでない８２９人で白質病変が見つかったのは約２４％だが、メタボの２０１人では約５０％にのぼった。メタボの診断基準となる危険因子ごとに見ると、血液中の脂質の異常、高血糖、血圧が高い――の三つはいずれも白質病変の発見率と統計的に関連があり、腹囲は関連が見られなかった。
朴啓彰・准教授は「微細な血液循環が低下しているのかも知れない。白質病変の脳組織は死滅していないので、メタボを治すと病変が改善するのか、明らかにしたい」と話している。
2007年09月18日
LAがファストフード出店を制限
肥満防止対策のため、ロサンゼルス市がファストフード店の出店を制限する法案を検討することになった。ジャン・ペリー市議会議員が６月、同案を提出した。
ロサンゼルス・タイムズによると、ロサンゼルス市議会はこの秋、サウス・ロサンゼルス内でのファストフード店について、最高２年間の新規出店中止を検討する。南カリフォルニア大学を中心とする半径約４分の１マイルの範囲には、現在すでに約20店舗ものファストフード店があると言われる。
ロサンゼルス・タイムズが市内のレストラン約8200店舗を分析したところ、サウス・ロサンゼルスは最もファストフード店が集中していた。１人あたりのレストラン軒数はウェストサイド、ダウンタウン、ハリウッドより少なく、バレー地区とほぼ同じである一方で、ファストフード店の比率が高く、スーパーマーケットの軒数が圧倒的に少ない。
ロサンゼルス郡衛生局が４月に行った調査によれば、サウス・ロサンゼルスに住む成人の30％が肥満で、郡平均の20.9％よりはるかに高い。同地域の児童肥満率も29％と郡平均の23.3％を上回った。
カリフォルニア州バークレーやアーカタを含む一部の市では、特定地域でのファストフード出店をすでに制限している。また、ニューヨーク州ポートジェファーソン、マサチューセッツ州コンコルド、カリフォルニア州カリストガは特定地区へのファストフード出店を全面的に禁じている。ただし、これらの規制は中小企業保護が目的で、住民の健康を主眼としたものではないという。
2007年09月08日
計るだけダイエット
ＮＨＫの人気科学番組「ためしてガッテン」のディレクターが自ら試し、番組でも反響を呼んだ“科学的”にやせる方法をまとめたダイエット本「ＮＨＫためしてガッテン流 死なないぞダイエット」（アスコム、１３６５円）が出版された。７カ月間でウエストが９６センチから７０．３センチに激減し「誰でも簡単」「失敗なし」をうたい、おなかの写真まで公開。ダイエット本が量産される中「ＮＨＫ」「ガッテン」の信頼ブランドで中年メタボ族の必読書に！？。
自ら実験台となり、本を書いたのは北折一さん（４３）。１９９５年の「ガッテン」の立ち上げから制作にかかわっている。ＮＨＫ職員のダイエット本はもちろん初めて。
北折さんが考案した体重の変化を毎日記録する「計るだけダイエット」の方法を詳しく解説するとともに、突然死を防ぐという視点からのアドバイスや、自らのダイエット体験を軽妙なタッチのでつづっている。
１日２回体重を計測して記録する「計るだけ－」は９６年ごろに開発。９７年から０３年かけて４回にわたって試して自信を持ち、０３年１０月１５日の「ガッテン」で紹介したところ大反響を呼び、番組ホームページのアクセス数はこれまでに１１５万件を超えた。
わずかに体重が減っただけでグラフが右下がりになり“やせた”という実感が得やすいので楽しく続けられるのが最大のポイントという。
北折さんは昨年２月２０日の誕生日からの７カ月で腹囲を２５・７センチ、体重１４キロ減らした。またこの方法は日立製作所日立健康管理センターの健康指導書にも採用。「ガッテン」司会の小野文恵アナウンサー（３９）も半年で５キロやせたという。
北折さんは本紙の取材に「簡単な方法で成功体験を得られるので多くの人に知ってほしいと本にしました。中高年の突然死を減らし健康的になってほしい。それに若返った感じがして女性にも、モテるような気がしますよ。少なくとも妻には褒められます」と話した。
肥満と痩せ ～体型の二極化～
世界では富める国と貧しい国の二極化、急激な経済成長による所得格差が進んでいる。そんな中、先進国でのみ起こっている「太り過ぎ」たり「痩せ過ぎ」るという問題。肥満が国民病と言われるオーストラリアでも、例外なく肥満と痩せという「体型の二極化」が起こっている。政府は国民の健康管理に乗り出しているが、果たしてその成果は――。
●先進国の肥満
アメリカと並び、肥満大国と呼ばれるオーストラリア。なぜ、こんなにも国民の間に肥満が蔓延してしまったのか。
技術の向上や経済の発展、それによる生活習慣や食生活の変化。ファスト･フード店が立ち並び、どこでも誰でも食べたいものは何でも手に入る先進国で、人々は高カロリーの食品を好んで口にし、加えてオーストラリアはアルコールの消費量も高い。経済の肥大化にともない進行してきた肥満は、先進国に起こって当然の病気だと言える。
オーストラリア統計局（Australia Bureau of Statistics）が2005年2月に発表した全国健康調査（National Health Survey 04/05）によると、オーストラリア人成人男性の62％、女性の45％が肥満または太り気味。さらに子どもの肥満も深刻で、NSW州で5～16歳の生徒を対象に行われた調査では、男子で25％女子で23％が肥満だという。肥満からくる病気への国の医療負担費は、実に年間30億ドルを超える。政府が肥満問題解決に躍起になる理由はここにある。
●肥満対策への政府の取り組み
政府は05年から4年間で1億1,600万ドルをかけ、積極的に肥満対策に乗り出している。特に深刻な子どもの肥満に対し、運動を奨励するCMや、肥満の原因の1つとされるファスト･フードのテレビCMの規制など、メディアを使ってのキャンペーンを展開。また、QLD州のスマート･チョイスに代表されるように、学校内での高カロリーの食品やスナック菓子、砂糖を多く含む清涼飲料水の販売規制など、学校や地域で子どもたちへの「食育」に対する取り組みが本格化している｡
しかし政府が警鐘を鳴らしているにもかかわらず、自らを肥満と認識している人は男女とも全体の3割程度に留まっており、改善傾向にはないのが現状。同じ先進国でも日本などと違い、低カロリーの伝統食を持たない点や、加えて、細かいことは気にしないおおらかな国民性も災いしていると思われる。糖尿病や心臓疾患など、さまざまな病気を引き起こす肥満は非常に危険だということを自覚するところから始めなければならない。今年の8月から08年6月にかけて全国健康調査07/08年度版の調査が行われており、その結果が待たれる。
●痩せすぎる危険
その一方で、肥満への過剰反応から摂食障害に陥る人が、この10年で2倍に膨れ上がっている。ファスト･フード店は低カロリーのメニューを売り出し、スーパーにはファット･フリーと銘打った食品が並ぶ。ヘルシーな日本食がブームになったのもここ10年ほどだ。自分の体型に関心を持つ人が増えたとも取れるが、喜んでばかりもいられない。
昨年9月、スペインで行われたマドリード･ファッション･ショーでBMI値＊18以下のモデルはショーへの出演を政府の決定により拒否された。11月にブラジル人モデルが拒食症のため死亡するというショッキングな事件も重なり、人々の摂食障害に対する関心が高まった。死亡したモデルは当時、174センチの身長で体重は40キロだったという。直後の12月には、イタリア･ミラノでもモデルの体型に関するガイド･ラインが設定された。そして、欧米諸国と比較して健康的体型を維持していると言われているオーストラリア人モデルだが、今年の4月に行われたオーストラリアン･ファッション･ウィークでも、初めてヨーロッパに倣いガイド･ラインが設けられた。特別視されてきたファッション界に変化が訪れているのは確かだ。
●美の基準
そもそも痩せていることが美しいという美の基準は、どこからきたのか。ふくよかなことが富や権力の象徴とされ、魅力の1つと考えられる国もあるが、若年層ではやはり「痩せていることが美しい」という風潮が浸透している。そのために、若年女性たちが太ってもいないのに自分を太っていると評価し、必要以上の食事制限や無理な運動を行い、ひいては摂食障害にまでつながっている。さらには、先に述べたように痩せていることこそが美しいという概念を体現するモデルやスター自身もその体型維持、さまざまなプレッシャーなどから摂食障害に陥ってしまうことが多い。
さまざまなデザインの服を着こなすスタイルを持ったモデルを必要としてきたファッション業界、それをもてはやし流行にするメディアが美の基準を作っているとすれば、痩せすぎの問題もまた、商業主義が生み出した先進国特有の問題だと言える。貧困のために食事が取れないのではない、飽食の中の餓死という悪循環。
“痩せていることこそ美”という概念、痩せたいという女性たちの願望が急転する可能性は少ない。しかし、痩せすぎモデルの禁止令など政府が動き出した今、「不健康なほどに痩せすぎていることは美しくない」という別の価値観を浸透させるのに、メディアが果たせる役割は大きい。国民も、自身の肥満や痩せすぎ、美の基準を人任せにし、政府やメディアに頼っていてはいけないということに気付いている。健全な肉体と精神が、健全な社会を作る。成果が現れてくるのはこれからだ。
2007年09月06日
ゾーンダイエット 比率「４・３・３」で脂肪燃やす
栄養素を適切な割合で取ることで、ホルモンのバランスを整え、体脂肪が燃えやすい体を作ろうという「ゾーンダイエット」が注目されている。単にカロリー摂取量を減らしたり、特定の食品を食べ続けたりする従来の方法とは一線を画す、体に優しいこのダイエット法。医療機関や外食チェーンでも取り入れる動きが出てきている。（田辺裕晶）
米国生まれ
日本国内での商標権を持つ「ゾーンジャパン」（東京）の粕谷紀彰広報部長によると、ゾーンダイエットは米国の生化学者、バリー・シアーズ博士が提唱したダイエット法。毎日の食事で炭水化物、タンパク質、脂肪のカロリー比率を４・３・３の割合で取ることで、急激なインシュリンの増加を抑えるなど体内のホルモンバランスを整える。その結果、体脂肪が燃焼しやすくなるほか、血糖値が安定して脳が効果的に働くようになるという。
「ゾーン」とはホルモンのバランスがとれた状態を意味する。指定の割合で栄養素をとれば４～６時間はゾーンを維持でき、この間は空腹を感じにくくなるという。
同社では昨年１１月、東京・白金にゾーンダイエットに基づいた料理を提供するレストランをオープン。ヘルシー志向の若者や家族連れでにぎわっている。また今月中には理念を生かしたスイーツのシリーズもデパ地下などで発売する予定だ。
糖分抑える
「ＭＲＣビルクリニック」（東京）の佐々木淳院長は、２年半前からメタボリック症候群の患者の食事指導などにゾーンダイエットの理念を取り入れている。
佐々木院長は「脂肪分を減らして総カロリー数を制限する従来のダイエット法では、相対的に炭水化物など糖分の割合が高くなる。糖分は消化が早いため、すぐ腹が減るほか、中性脂肪は糖分から作られるため摂生している割には体重が減りにくかった」と話す。
これに対し、ゾーンダイエットはタンパク質を多く取り、炭水化物の摂取量を少なくするのが特徴だ。この結果、「従来のダイエットでは一緒に減らしてしまった筋肉を維持しながら、脂肪を減らすことができる。さらにタンパク質は消化が遅いため空腹を感じにくく、継続しやすい」と解説する。
平成１８年３～６月に行った臨床試験では、被験者３４人にゾーンダイエットの食事を４週間与えた結果、平均で体重が４．２キロ、体脂肪率が３．４％減少したという。
焼き肉でも
米国では冷凍食品や菓子などにも活用されているゾーンダイエットだが、国内では入ってきたばかり。そんななか、「レインズインターナショナル」（東京）は１２日から、経営する焼き肉チェーン「牛角」の首都圏や甲信越、四国など４４７店舗で、この理念を取り入れたメニューを導入する。
高カロリーから焼き肉を敬遠する女性客の声に配慮し、「焼き肉だけれど太らない、ヘルシーなメニュー」を模索するなかで、ゾーンダイエットに行き着いたという。
野菜で包んだカルビや野菜のホイル焼き、食物繊維が豊富な玄米などを組み合わせた２種類のセットは、いずれも野菜をふんだんに盛り込んでいるため１０００キロカロリー以下。だが、焼き肉屋に期待される満腹感は損なわないよう工夫した。８月１日から都内などの５店舗で先行販売しているが、「これだけ食べてこのカロリーとは」と、客の反応は上々だという。
一般の家庭でゾーンダイエットを試すにはどうしたらいいだろうか。栄養割合を計算した食事を３食取り続けるのは大変だ。しかし、佐々木院長によると「普段の食事で、主食のみを半分にすれば、だいたい４・３・３の割合にできます」という。厳密に実践するには食材ごとの成分を調べる必要があるが、佐々木院長は「ダイエットは継続することが大事。難しいことは考えずに、大ざっぱにやってみては」とアドバイスしている。
親のストレスが子どもの肥満に影響
親のストレスや仲間によるいじめが、過体重や肥満児の健康の妨げになっていることが、米国の研究で明らかになった。
研究著者で米フロリダ大学公衆衛生学部（ゲインズビル）臨床健康心理学助教授のDavid Janicke氏らは、過体重もしくは肥満児96人とその親を調査。その結果、親がストレスあるいはうつ病である子どもでは、うつ症状をもつ頻度が高く、総体的な生活の質（QOL）の低いことが明らかになった。また、仲間との間に問題を抱える子どもも同様な状況であった。
Janicke氏は「QOLの低下をもたらす環境が、幼少期のうつ状態を招く要因になるようだ」と述べるとともに、子どもが健康的な生活を送るには、親の協力が重要となるとしている。
さらに同氏は、ストレスやうつ病と闘う親たちは、子どもに対し、精神的支援や健康的な食事の準備、運動や活動を計画する余力がない。このような抑うつ状態にある親をサポートすることが、過体重や肥満児を助ける効果的な方法であると述べている。研究報告は、医学誌「Obesity」オンライン版7月号に掲載された。
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