肥満の労働者、雇用者側の経費増える可能性

　肥満の労働者は、業務中のけがによる労災申請が多く身体に障害が起こりやすいため、雇用者側の経費がかさむ可能性があるという。２３日発行の米医学誌「Archives of Internal Medicine」に掲載された２つの報告が指摘した。

　専門的には、体重（キログラム）を身長（メートル）の２乗で割ったＢＭＩ指数が３０以上の人が肥満、４０以上の人は病的肥満に分類される。

　米ノースカロライナ州のデューク大学病院の研究チームが１万１７２８人を対象に行った調査によると、ＢＭＩ値が４０以上の人は労災の請求率が理想体重の人の２倍だった。請求は、特に背中、手首や腕、首や肩、ひざ、足や腰に関する損傷だという。

　また、肥満の人々の欠勤日数は理想体重の人たちの約１３倍、保険の請求額は７倍、傷害保険の請求額は１１倍多いことも明らかになった。

　さらに、テキサス大学医学部ガルベストン校のチームが１万２７２５人の高齢者を対象に行った別の調査によると、ＢＭＩが１８．５以下（やせ過ぎ）、または３０以上（肥満）の人は身体に障害を負いやすい傾向があったという。

　研究を行った研究者らは、雇用者は従業員に対し、安全業務に関する助言だけではなく健康的な食事や運動に関する助言の提供を行うことについても検討するべきだ、としている。

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